ウイルス感染を警戒したり、不要不急の外出を自粛する中で、医療機関の受診を過度に控えること。
健診や持病の治療を自己判断で控えることは慢性疾患の症状悪化を招き、がんの早期発見が遅れるといった健康上のリスクがあることから、厚生労働省は「コロナ禍でも医療機関で必要な受診を」と呼びかけた。
また、過度な受診控えは医療機関の収入減につながり、地域医療の崩壊を招きかねない恐れもある。
医療機関に足を運ぶことに不安がある場合はオンライン診療という手もある。新型コロナウイルス感染症対策の一環で、初診であっても電話や情報通信機器を介して受診できる特例が2020年４月より認められた。